再生手続き廃止決定を受けていた「タイサン」ブランドで知られる太洋産業、破産開始(帝国データバンク)

 7月9日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同月12日に再生手続き開始決定を受けていた太洋産業(株)(TDB企業コード:270150072、資本金1億円、東京都中央区築地6-16-1、登記面=岩手県大船渡市大船渡町字野々田5-1、代表松岡章氏、従業員63名)は、12月12日に破産手続き開始決定を受けた。

 破産管財人は鶴巻暁弁護士(東京都千代田区神田小川町2-2-8、上條・鶴巻法律事務所、電話03-5577-8236)。財産状況報告集会期日は2019年4月15日午後1時30分。

 当社は、1935年(昭和10年)4月創業、44年(昭和19年)10月に法人改組された。「タイサン」ブランドで国産水産物を中心に取り扱い、創業以来、長年の業歴を有する水産加工販売業者。具体的には鮮魚の卸売を中心に、加工食品、冷凍食材などの商品を取り扱い、岩手県大船渡市などにある自社工場で加工を手がけ、2003年3月期には年売上高約144億9500万円を計上していた。

 しかし、損益面では2017年3月期まで6期以上連続して経常赤字を計上するなど、収益性に乏しい状況が続いていた。この間、安価な輸入水産物の流入に加え、東日本大震災の発生により大船渡工場が被災。加えて、主力のサンマと秋鮭の漁獲量に業績面が大きく左右されるなど厳しい営業環境となり、2017年3月期には年売上高約76億7800万円にとどまっていた。近年は主力である鮮魚部門で仕入価格上昇分を売価に転嫁できない時期があったうえ、不漁による扱い量の減少から減収推移となっていた。その後も業況は改善せず、資金繰りが限界に達したため、民事再生法の適用を申請。スポンサーの支援を得て、事業を継続していく意向を示していたが、スポンサーが決まらず、再生計画案の策定が困難となったため、11月13日に再生手続き廃止決定を受けていた。

 負債は債権者約300名に対し約49億円(うち金融債務約44億円、2018年5月末時点)。

2kg超 巨大マツバガニ水揚げ

 重さ2・06キロの巨大なマツバガニ(ズワイガニ雄)が16日朝、兵庫県香美町の香住漁港西港で競りにかけられた。但馬漁協香住支所によると、同港で2キロ台のマツバガニが水揚げされた例は、記録の残る過去20年近くでないという。同町内の海産物販売店「かに市場」が、重さ同様に破格の13万円で競り落とした。(神戸新聞NEXT)

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RIZAP 不採算の子会社売却へ

 RIZAP(ライザップ)グループは、2018年9月中間連結決算の赤字転落の主因となったM&A(合併・買収)による拡大路線の転換を進める。瀬戸健社長(40)は20年3月期の営業黒字化を掲げるが、業績回復には本業のフィットネス事業で成長を維持できるかどうかがカギを握る。(読売新聞)

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「土曜休配」も劇的な採算改善は望めず 続く日本郵便の苦悩(産経新聞)

 日本郵政グループの日本郵便は、はがきや手紙の配達を土曜日は休止して、配達に要する日数も緩和するよう要望している。日本郵政の長門正貢社長は土曜休配を可能にする郵便法改正案について「次期通常国会で通してほしい」と、早期成立に期待を示している。人手不足などに対応するためだというが、これらの措置はサービス低下につながるうえ、採算を劇的に改善することも望めない。日本郵便を取り巻く環境は依然として厳しい。

【表】制度見直し後の配達日

 ■32年度から大幅赤字?

 「安定的な郵便サービスを提供するため、配達頻度とスピードを見直す必要がある」。日本郵便の諫山親執行役員副社長は11月16日の総務省有識者委員会でこう語り、土曜休配と配達日数緩和に理解を求めた。

 諫山氏は席上、普通郵便の配達を土曜日は休止して月曜から金曜までの平日5日に限定することを要望した。また、郵便物を投函(とうかん)してから配達に要する日数を現在の原則「3日以内」から「4日以内」に緩和することも合わせて求めた。

 電子メールの普及などにより、郵便物の取扱数は減少傾向が続く。郵便物は平成13年度の262億通をピークに29年度は172億通と3割以上も落ち込んでいる。諫山氏は委員会で「今後も郵便物は減少する」との見方を示している。

 日本郵便は、郵便需要が減る一方で人手不足による人件費上昇が経営に重くのしかかり、現状のままでは、郵便事業の営業損益が32年度から大幅赤字になると試算している。今回の要望はそれを回避するためのものだという。総務省は、これらの制度を規定する郵便法改正を検討していく方針だ。

 日本郵便では、法改正が実現すれば、土曜日に出勤する5万5千人の配達員のうち、4万7千人を平日の作業に配置できるという。また、現状8700人の深夜勤務者が発生するなか、配達日数の緩和が実現すれば、うち5600人が日中勤務など別の仕事を担うことができると説明する。

 ■相次ぐサービス低下

 日本郵便では昨年、採算悪化を食い止めようと、はがきなどの値上げを実施した。加えて今回、土曜休配、配達日数緩和の要望だ。今回の法改正が実施されれば、昨年の値上げに引き続く“サービスの低下”といわざるを得ない。総務省有識者委員会のあるメンバーも「最後の刀を抜いた感じだ」と指摘するほどだ。

 だが、これらの制度改正を行ったとしてもなお、劇的な採算改善は望めないだろう。諫山氏自身、「(人手不足による)賃金単価の上昇が効率化の努力を打ち消してしまう」とも述べており、人件費の上昇が制度改正の効果を飲み込んでしまう可能性もあり、完全に赤字は止まらないという見通しを示している。また、現場では「配達の総数が変わるわけではないので、週明けの月曜に土曜休配のしわ寄せが来るだけ」との冷めた受け止めもある。つまり今回の土曜休配なども“対症療法”にすぎない。

 翻って郵政民営化の最大のメリットは「民営化でサービスが向上する」だったはずだ。相次いで利用者にサービス低下を求める日本郵便の姿は「何のための民営化だったのか」との批判を招きかねず、今後、高コスト体質の改善を迫られることは間違いない。

 ■構造的な問題

 しかし、日本郵便の合理化には限界もある。そもそも日本郵便は郵政民営化法で郵便と金融のユニバーサルサービスが義務づけられている。それを担保するため、郵便局は全国に約2万4000を展開している。

 その水準は国営時代のままで、地方では民間が拠点を置かないような不採算地域も多い。民営化前から全国の郵便局の約7割が赤字とされてきた。そして、郵便の赤字を郵便貯金(現ゆうちょ銀行)、簡易保険(同かんぽ生命)で補ってきたのが現実だ。

 また、第三種(定期刊行物)、第四種(点字郵便など)、格安な政策料金で配達する制度も国営時代のまま残る。日本郵便は多くの公的サービスを維持したまま、一方で利益を求められるという“二律背反”の使命を負っている。日本郵便に企業努力を求めるのは当然だが、ユニバーサルサービスを担う郵便ネットワークは人に負うところが大きく、電力や水道などに比べても装置や機械に置き換えるには限界がある。

 配達に関してもドローンや人工知能(AI)などを活用する余地があるとはいえ、それも限定的にならずるを得ない。再配達を低減させる試みもプライバシーや防犯との兼ね合いもある。業務が構造的に赤字体質であることは否定できず、日本郵便の苦悩は続く。(経済本部 福島徳)

ゴーン容疑者vs.特捜 先鋭化

 日産自動車の前会長、カルロス・ゴーン容疑者(64)の報酬過少記載事件は、ゴーン容疑者が再逮捕されてから17日で1週間。東京地検特捜部による取り調べの最大の焦点は、退任後に受け取ることにした報酬額が確定していたのか否か。報酬に関する新たな文書を次々に示して自白を迫る特捜部に対し、ゴーン容疑者は「報酬額決定の手続きには瑕疵(かし)があり無効」との主張も展開し始め、両者の対立は先鋭化している。(産経新聞)

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読み書きを鍛えるのに「要約」が最強なワケ(東洋経済オンライン)

12/17(月) 8:00配信

東洋経済オンライン

読解力のない人は、物事の本質をとらえていないので、発言も浅いものになりがちです。新聞や本を読むにしても、漫然と読んでいるだけでは、情報は流れていってしまいます。本記事では国語講師で『大人に必要な「読解力」がきちんと身につく 読みトレ』の著者である吉田裕子氏が、思考力や表現力にもつながる、読解力を鍛えるための習慣を紹介します。

■要約の練習には新聞が適している

 読む力だけでなく、書く力も鍛える、一石二鳥のトレーニング方法が要約です。まず、要点の探し方を理解しておきましょう。その文章を読んでいない人にも、文章の内容が伝わるように抽出するのがポイントです。

[話題]何について述べているのか
[結論]結局どのようなことを言いたいのか
 の2点を探します。話題と結論があれば、「何の話?」「要は何が言いたいの?」という疑問に答えることができます。

・タイトルや小見出し
・導入部
・太字などで強調している箇所
・締めくくり部分
 に注目すれば、早めに見当をつけることができるでしょう。

 要約の練習に適した教材が新聞です。特に「社説を100字程度で要約する」というのが、要点を見つけ、簡潔にまとめる練習になるでしょう。社説は1つの文章で1つの主張を述べており、練習にはもってこいです。

 また、事件などを報道する記事も、5W1Hを意識しながら読み、まとめることで、正確に情報の全体像を把握するという練習に使うことができます。リード文(記事冒頭の要約)の付いている記事を使うと便利です。最初はリード文を隠し、自力で要約を書いてからリード文を見れば、要約の答え合わせができます。

 また、文章の要約とは別に、本1冊の感想をコンパクトに書く習慣を通じても、要約力を鍛えることができます。1冊の書籍にはさまざまな内容が詰まっていますので、その全部を拾うことはできませんが、

[話題]何についての本なのか
[見どころ]この本の面白い点はどこか
[感想]自分はどう感じたか
 という3点に絞って、100字にまとめてみるのです。新聞などに掲載される「書評」のようなスタイルです。

■日常会話だけでは語彙力は上がらない

 読解力を下支えするのが、語彙力です。英単語を知らなければ英文が読めないように、日本語の単語や表現を知らなければ、日本語の文章は読めないものです。母国語に関し、この点を軽んじている人は多いように思います。

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長文が聞き取れない、日本人の発音は通じない…英語の疑問に回答 安河内哲也のやっぱり英語を話したい!(日経トレンディネット)

さて、今回は、英語学習のプロフェッショナル、安河内哲也先生に「英語にまつわる素朴な疑問」を伺いました。どうしても、克服できなかったこと、日ごろからちょっと人に聞くのは恥ずかしいけど、「なんでだろう?」と思っている疑問のほか、日常的に簡単にトライできる練習法はないか、などをぶつけてみました。その回答には、勇気をもらえるばかりでなく、今日から実践できるノウハウも詰まっています。ぜひ参考にしてみてください。
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【関連画像】スマホやパソコンを使ってネイティブの英語を多聴する(写真:123RF)

●Q:長文が聞き取れないのはなぜ?

 「短い文章なら、聞き取れるのですが、長文になった途端、訳が分からなくなってしまいます。それはなぜでしょう?」(40代会社員男性)

A:まず、最初に言っておきたいことがあります。TOEIC満点の人でも、海外生活が長い人でも、実は相手の言っているすべてを理解できているわけではありません。第2回目(「英語が『聞き取れない』理由とその最短克服法」参照)でも言いましたが、英語が聞き取れない理由には2つの側面があります。

 一つは音声的側面で、そもそも音が聞き取れない。これに関しては自分の発音を正しい発音に直して、その音を耳に覚えさせることが鍵になります。ネイティブの正しい音を自分でも発音できるようになると、その音を耳が覚え、相手の会話も正しい音として認識できるようになります。耳を慣らすには、発音を正しくする、という方法が効果的。

 もう一つは意味的側面の問題。単語の意味が分からない、という場合です。そもそも知らない単語は理解のしようがないので、単語は覚えるしかありません。単語を覚えるには、英単語帳とにらめっこするのもいいですが、ゲーム的要素を取り入れて楽しみながら勉強するなら、「mikan」という無料アプリ(一部有料)などを使うのも手です。ネイティブの発音も聞けるし、簡単なテストもあり、なかなか楽しめます。もちろん、スマホに英和と和英辞書をダウンロードしておき、分からない単語に出合ったら、即その場で調べる習慣を身に付けるのは大事。

 また、音声的側面と意味的側面の両方がからむ場合もあります。それを克服するには、単語を覚えて、発音を直していけば解決します。

 単語を覚え、発音を矯正し、ある程度、聞こえるようになりました。でも、「長文が追いつかない」という場合は、別の観点から考える必要があります。その際に大事なのは、コンテキスト(文脈)から推測する能力を鍛えることです。映画やドラマ、実生活でも同様ですが、人は会話をしているとき、無意識に話している人がどういう立場の人間で、どういう目的で話しているのか、今、どこにいるのか、その人がどういう外見をしているのか、その人の置かれた状況はどういうものなのか、など、相手の背景を捉えながら、会話をしています。日本語でも同じです。このように、英語の文章だけに集中するのではなく、相手の背景をマクロ的に捉えて、前後の文脈から内容を推測していく。この作業がとても大事なんですね。

 たとえば、NYの書店のレジで、「Are you a member of ○○ bookstore!?」とペラペラ~~~と早口で聞かれたら? 「え! 何言っているか分からない」となっても不思議ではありません。相手は毎日何百回も同じことを言っているので、猛烈な早口で話すはず。ネイティブでさえ、聞き取れない確率も高いのです。でも、レジで最初に聞かれるのがこの質問だな、と推測して、YesかNoと答えています。

 私たち自身もコンビニで、レジの人にペラペラ~と日本語で何かを聞かれて、え? と思うことありますよね。でも、一度経験すると、「○○カードはお持ちですか?」と言われているんだ、と学習することによって、聞き取れなくても答えることができるようになります。英語も同じ。相手が話す内容を推測して理解する、という作業はとても大きな意味があるのです。

 長文の場合もこの推測を利用します。全文の一言一句聞き取ろうとすると、集中力が続きません。そこで、大事なところが聞こえればいいと割り切り、相手が強調しているところや、話の筋などをつかみ取ることに意識を向けます。大量の文章から特定の情報を抜き出すスキャニングという拾い読みのテクニックを使うわけです。

 この練習には、8回目(「訓練から実践へ! 使える英語を身に付ける最後の極意」参照)でも紹介した、TOEICのリスニングテストが有効です。先に問題を読んでからリスニングに入り、問題の回答を探しながら聞く、という訓練です。これを続けると、どんな場面でも自然に相手の英語をスキャニングする力がつき、長文にも追いついていけるようになるはずです。

[活写] 花開く年 もうすぐ 出番待ち(日本農業新聞)

 岐阜県高山市で、正月を彩る「花もち」作りが最盛期を迎えた。市内の農家らでつくる飛騨の花もち組合の作業場では、ツツジなどの枝に紅白の餅を巻き付ける作業が進んでいる。

 花もちは冬の寒さが厳しい同県北部の飛騨地方で、正月に花の代わりに飾る縁起物。餅は、地元で栽培したもち米「たかやまもち」をついたものを使う。飾った後は枝から外して、あられなどにして食べる。

 同組合では花瓶などに生ける「枝」、置いて飾る「株」、玄関先などに垂らす「柳」の3種類の花もちを作る。枝や餅の用意などを合わせると約50人が生産に携わり、12月末までに前年並みの11万本をJAひだなどに出荷する。

 組合員の若林大悟さん(39)は「生け花と合わせたり、好みの瓶などに挿したりしてもおしゃれです」と薦める。(染谷臨太郎)

日本農業新聞

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2018年、SNSで10代女子にウケたのは何? お騒がせSNS時代のサバイブ術(日経トレンディネット)

12/17(月) 7:00配信

日経トレンディネット

 1年が過ぎるのはあっという間とよく言われますが、今年も残すところ1カ月を切りました。街にあふれる年末ムードに、この1年を振り返る人も多いのではないでしょうか。
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【関連画像】DA PUMPも「U.S.A.」を踊る様子をTikTokに投稿

 年末といえば話題になるのが「2018ユーキャン新語・流行語大賞」(「現代用語の基礎知識」選)です。今年の年間大賞は、平昌五輪でカーリング女子日本代表チームが発していた「そだねー」でした。トップテンには「eスポーツ」や「(大迫)半端ないって」などが入り、オリンピックやサッカーワールドカップなど、スポーツが注目を集めた年だったことを感じます。

 ところで、この賞とまったく異なる結果を出している年間ランキングをご存じでしょうか。それは、マイナビティーンズが行った「2018年10代女子が選ぶトレンドランキング」です。10代女子はいったい何を好み、どんな一年を過ごしてきたのでしょうか。13~19歳の女性519人から得られた調査結果から、イマドキの若者の姿を探っていきましょう。

●圧倒的に強い「TikTok」関連

 SNSにおける今年の大ブームは、なんといっても「TikTok(ティックトック)」です。TikTokは中国で「Toutiao(今日頭条)」を運営するBytedance(バイトダンス)が提供するサービスで、2016年にサービスが開始されました。2017年12月にはiOS無料アプリランキングで1位に輝き、2018年7月時点でグローバルでの月間アクティブユーザー数は2億人に上ります。

 TikTokは音楽に合わせて口パクをしたりダンスをしたりする様子を投稿するSNSです。それ以外にも、料理の手順やおもしろ動画などジャンルが広がってきています。15秒の短さと、簡単にセンスの良い動画が作成できる気軽さで人気が急上昇しました。

 「2018年10代女子が選ぶトレンドランキング」では、「流行ったモノ」の2位に「TikTok」がランクイン。「流行ったコト」の6位「トリコダンス」、7位の「全力○○」もTikTokで流行したダンスです。

 ダンスといえば、DA PUMPの「U.S.A.」の「『U.S.A.』ダンス」が「流行ったコト」の1位に輝いています。音楽が鳴ると思わず体が動いてしまうノリのいい曲はTikTokでもよく利用され、170万件以上の動画が投稿されています。DA PUMP自身も公式アカウントでダンスを公開しています。

 また、「流行ったヒト」の4位に入っている「あいみょん」は、女性のシンガーソングライターです。こちらもTikTokでの口パクダンスに、あいみょんの楽曲がよく使われたことで人気になったという説もあります。今年は倖田來未が2010年にカバーしたラッツ&スターの「め組のひと」が、TikTokをきっかけとしてリバイバルヒットしました。今年の10月には音楽系企業との提携も発表されたので、TikTokは引き続き音楽業界に大きく影響しそうですね。

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