GI登録「小原紅早生みかん」 ハウス物で1箱100万円 香川県特産 初取引で高値(日本農業新聞)

 香川県特産ミカン「小原紅早生」のハウス物の初取引が19日、高松市中央卸売市場であり、糖度12・5以上の最高ブランド「さぬき紅」1箱(2・5キロ、25個)の最高値が100万円(税別)で取引された。同品種は昨年12月、地理的表示(GI)保護制度で「香川小原紅早生みかん」として登録された。昨年の初取引の最高値は25万円。GI登録により注目が高まり、今年は1個4万円の高値を付けた。買参人の五色青果が競り落とした。

 「小原紅早生」は「宮川早生」の枝変わりで、国内品種で果皮の色が最も赤いといわれる。この日の同市場の入荷量は、2・5キロ入りの化粧箱が194箱、5キロ入り1箱、1・2キロが2箱。

 出荷したのは、JA香川県高松市西部地域温室みかん部会。6人の部会員が1ヘクタールでハウスミカンを栽培する。今年の作柄は着色が良くS級中心で、食味も良好に仕上がっている。出荷は8月上旬まで続き、総出荷量は30トンを見込む。こだわりを持って栽培し、濃厚な甘さとこくがあるミカンで、中元を中心にギフト商品として人気だ。

 宮本正三部会長は「GI登録ができ、感謝している。地方のいいものを売り込みたい」と意気込む。JA高松市西部かんきつ共選場の北谷政裕所長は「生産者6人のハウスミカンは食味が良く、全てが上位等級で出荷できる」と話す。

日本農業新聞

【関連記事】

ジャガイモ6割安 業務・加工需要鈍く低迷(日本農業新聞)

 ジャガイモの相場が、異例の低迷を続けている。6月中旬の日農平均価格(19日まで、各地区大手7卸のデータを集計)は1キロ65円と、過去5年平均(平年)の6割安。4カ月以上、平年を下回ったままだ。総菜やサラダの消費が振るわず、業務・加工業者の引き合いが弱いことが響く。府県産のまとまった出回りも続いている。卸売会社は「市場の在庫が少なくなるまで、販売環境は厳しい。夏ごろまで軟調が続く」と見通す。

 今シーズンのジャガイモ相場は、府県産が本格化した2月中旬から平年を下回って推移。気温上昇で煮物需要が落ち着いた大型連休明けからは、厳しい販売が続く。

 卸売会社は「市場内の仲卸などが抱える在庫が多い。加工需要の落ち込みが大きく響いている」と話す。今冬に出荷終盤を迎え た北海道産が小玉傾向で、業務・加工向けに調達 が前倒しで進んだとし、「府県産が出始める前に業者が必要量を確保した」と指摘。2017年の“ポテチショック”を受け、原料確保の動きも強かったという。

 追い打ちをかけるのが業務・加工需要の低迷だ。首都圏のスーパーでは、ポテトサラダの売り上げが前年より1割減ったと説明。背景として、昨年夏に総菜の食中毒が相次いだことを挙げ、「消費者に敬遠意識がまだ残っているのではないか」と頭を痛める。

 ポテトサラダを製造する東日本の総菜メーカーは、「真空パックなどの一部商品を除いて、スーパーからの注文が減っている」と明かす。

 家庭向けの消費も振るわない。長崎産を1個38円(税別)と前年の3割安で販売する、東京都内のスーパーは「特売を積極的に仕掛けるが、暑さで売り上げが前年を2割下回る」と説明する。

 産地の出荷は順調だ。主力のJA全農ながさきによると、現在の1日当たり出荷量は500~600トン。「雨で5月の収穫が遅れた影響で、ピークが今にずれ込んでいる」と話す。JA静岡経済連の出荷は日量8000ケース(1ケース10キロ)で、「不作だった前年より2割ほど多い」。府県産は8月上旬まで出荷が続く見込み。同月には後続の北海道産も出始める。

日本農業新聞

【関連記事】

有機農法教えます ネット講座を開設 土佐自然塾モデル 東京のIT企業(日本農業新聞)

 IT企業のエム・デー・ビー(東京都渋谷区)は、パソコンやスマートフォンを通じて有機農業が習得できる「だれでもできる有機家庭菜園」の運営を始めた。高知県で有機栽培を進める山下農園をモデルとし、土づくりや野菜の具体的な栽培方法を教える。無料体験は7月まで。以降は1カ月216円の利用料金がかかる。

 インターネット上からアクセスし、問題を解きながら学んでいく「eラーニングシステム」を採用した。

 家庭菜園を実践している人や有機農業の新規参入者らを主な対象とし、有機栽培の問題を(1)説明(2)Q&A(3)クイズ形式──で教える。気象条件によって一般地、温暖地、寒冷地に分けて、品目ごとの栽培カレンダーを示した。

 システムの基本となるデータは、山下農園の創設者で、有機農業の第一人者として知られている故山下一穂氏が試行錯誤して蓄積したもの。山下さんが2006年に開設した「土佐自然塾」で実践している手法や、日本農業新聞に10年6月から11年3月まで毎週掲載した「天才かずほ君のカンタン有機」の内容などが含まれる。

 山下さんの一番弟子で、システム監修に携わった有機栽培農家の千葉康伸さん(41)は「(システムを通じて)有機農業が一層普及、拡大することを期待する」と話す。今後は、英語、中国語対応も可能になる。

日本農業新聞

【関連記事】

食品不当値引き要求 製造業半数「応じる」 前年比22ポイント増 小売り低価格競争背景 17年度調査(日本農業新聞)

 食品製造業者が、取引先のスーパーなど小売店から、不当な値引きや買いたたきを強いられている実態が、食品産業センターの2017年度調査で浮き彫りになった。不当な値引きの要求件数自体は前年より減ったものの、要求を受けた場合は「全て」または「ほとんど」応じるとした業者は49%と、前年から22ポイント増加。立場の弱い業者が不利な取引を迫られている。

 同センターは、食品流通で購買力の強い小売店と食品製造業者の取引について、優越的地位の乱用の実態を毎年調査している。2月に食品製造業を対象に調査し、348社から回答を得た。

 スーパーなど小売業者が、商品購入後に納入元に値引きをさせる「不当な値引き」については、要求が「あった」とする回答が9%と、前年から4ポイント減った。過去10年で最も少なかった。スーパーやコンビニなどほぼ全ての業態で前年から減った。

 ただ、要求が「あった」との回答は、ディスカウントストア(19%)やドラッグストア(17%)が、他業態と比べ多かった。低価格商品を売りにしていることが背景にある。

 要求への対応については、「全て応じざるを得ない」と「ほとんど応じている」の合計が49%で、全ての業態で増えた。その一方、「全く応じない」「ほとんど応じていない」の合計は17%で、前回から42ポイント減と大幅に減った。同センターは「要求を絞る分、『どうしても応じてほしい』という強い要求になっている可能性がある」と分析する。

 特売などを理由に、著しく低い価格で納入させる「買いたたき」でも同様の傾向が見られ、要求自体は減ったものの、要求があれば、それに応じてしまうケースが増えている。

 具体的な事例としては「協力しないと、商品を積極的に売り込んでもらえなくなる」「決算期など小売り側の都合で値引き要請されたが、取引への影響が懸念され断りにくい」との回答が挙がった。

 政府は、農水省の調査で不公正な取引があった場合は、公正取引委員会に通知する食品流通構造改善促進法の改正案を今国会に提出し、15日に成立した。

日本農業新聞

【関連記事】

子ども食堂開店 運営は女性部 支店開放、地場産を安く 静岡・JA富士市(日本農業新聞)

 JA富士市女性部が運営する子ども食堂「たんぽぽ」が16日、富士市のJA富士支店にオープンした。JAが支店の施設を無料で開放し、旬の野菜を使った地場産メニューを安価に提供する。産直市から仕入れたり、生産者やJA役職員が寄付したりした地場産農畜産物を女性部ボランティアが調理。JAによると、JA女性部による子ども食堂の運営は全国でも珍しい。

 地域の子育て世代支援策として、JAが構想。地場産農産物の魅力や家庭の味を伝える場にしたいと女性部に協力を呼び掛け、実現した。9日には同支店に先駆け原田支店で「ひまわり」の名前で開設している。地域住民がJAに足を運ぶきっかけにもしたい考えだ。

 「たんぽぽ」は月1回、昼間の2時間、食事を提供する。支店の調理室や多目的施設を開放し、光熱費などもJAが負担。産直市の食材を活用する他、女性部員や青年部員、産直市会員らから寄付された食材を使い、食事代は抑えた。未就学児は無料、小学生は100円、中高生200円、大人300円で利用できる。

 同日は地場産のカブやキャベツ、産直市の旬の野菜を使ったカレー、鶏肉の唐揚げ、ゆでトウモロコシ、フライドポテトなど66食分を振る舞った。子どもを連れて来店した佐野聖子さん(47)は「普段の食事より野菜が多くて驚いた。家から近く利用しやすいので、ぜひまた来たい」と笑顔を見せた。

 おかずは月替わりで提供する予定。落合恵子女性部長は「料理を通じて旬の農産物を知ってほしい。子どもたちが集う温かい場所をつくっていく」と意気込みを話した。

日本農業新聞

【関連記事】

群馬県内新開発蚕の飼育頭数増加 光るシルク世界で輝け 2年目2・6倍、31万頭 実需者からの関心高く(日本農業新聞)

 緑色に光るシルクをつくる蚕の飼育頭数が増えている。世界で初めて昨年から群馬県で実用生産が始まった。開発した農研機構が実需者と契約を結び、県内の養蚕農家に蚕の生産を委託しており、今後は衣料やインテリア素材など幅広い分野での利用が想定されている。海外産の安いシルクの流入で押され気味だった養蚕業だが、日本だけの新たな素材で盛り上げたいと産地は意気込む。(山野恭伸)

 緑色に光るシルクをつくる蚕は、農研機構が遺伝子組み換えの技術を使って開発、群馬県蚕糸技術センターと共同で実用化に向けた研究を行ってきた。国の承認を受け、昨年から群馬県内の農家の施設で実用生産が始まっていた。2年目の飼養頭数は、昨年の2・6倍に当たる31万5000頭に増えることが明らかになった。

 外部への逃亡や近縁野生種との交配など、自然界に影響を与えないよう、施設の側面に網を張るなどの対策を取り、細心の注意を払って飼育するため管理に手間がかかる面はあるが、縮小する養蚕業にあって農家の期待は大きい。

 飼育する農家は生産量が増えたことに「需要が出ている」と受け止めている。

 昨年は、農研機構が京都市にある西陣織の老舗、細尾と契約した。生産農家で組織する前橋遺伝子組換えカイコ飼育組合が飼育を、長野県の宮坂製糸所が操糸を、それぞれ委託されていた。細尾は、インテリアやアート作品に利用する方向だ。

 今年産については、農研機構が新たな実需者と契約し、需要の広がりを見せている。契約先は今のところ非公表。

 飼育は、県技術センターが蚕の卵をかえし、4齢まで育成してから前橋遺伝子組換えカイコ飼育組合に渡し、同組合の農家が飼育して繭を生産する流れ。

 蚕期は、昨年は10月5日にスタートした初冬蚕だけで、飼育頭数は12万頭だった。これに対し、今年は計4蚕期で31万5000頭になる予定。5月18日から春蚕が7万5000頭で始まり、6月の夏蚕と9月の晩秋蚕が6万頭ずつ、10月の初冬蚕が12万頭の予定だ。

 蚕を供給する群馬県蚕糸技術センターは「使いたいという業者は多く、需要はある。世界のどこにもない繊維素材で、若い人が憧れる養蚕業をつくれれば」と期待する。

種子 市民が関心 国会審議 契機に勉強会 伝統野菜の議論熱く SNS使い情報発信(日本農業新聞)

 主要農作物種子法の廃止を巡る議論などを背景に、種子に対する市民の関心が高まっている。各地で市民や農家が種子についての勉強会を開き、情報収集や啓発に力を入れる。農作物の根源である種子について知りたいという動きが、消費者にも広がっている。

 埼玉県羽生市の主婦、藤倉美保さん(44)は、伝統野菜を通じて種子の大切さを伝えたいと、インターネット交流サイト(SNS)や勉強会開催を通じて情報を発信している。

 東京農業大学などで農業を学んだ藤倉さんは家庭菜園で野菜作りに励む。「のらぼう菜」など伝統野菜に関心があった藤倉さんは、種子法廃止を巡る議論で種子に注目が集まったことから「地域の在来種や種について知ってもらいたい」と1月から勉強会を各地で開く。

映画上映会100人参加

 長野県伊那市で無農薬・無化学肥料で米、野菜を栽培する「七草農場」の小森夏花さん(41)は、農家同士で種子の勉強会を行っていたが、3月には朝市を行う農家や友人らと種子に関する映画の上映会を開き、市民約100人が集まった。

 小森さんは「種子については農家でも分かっていないこともあり、市民も知らないことが多い。みんなでシェアしたい」と話す。長野県内では、こうした種子に関する市民による勉強会が毎月のように開かれているという。

シンポ開き現状紹介

 市民団体「たねと食とひと@フォーラム」は23日、東京都内で「種子法廃止後のたねのゆくえ」と題したシンポジウムを開く。同フォーラムが実施した都道府県へのアンケート結果などを紹介し、種子を巡る現状を市民に伝えていく。

 同フォーラムの西分千秋事務局長は「種子法の廃止が決まり、市民の種子への注目が高まった。一部の市民の間で、過度に不安になる人も多いが、客観的な事実に基づいた情報を伝えて、正確な法律や制度の理解を呼び掛けていく」と話す。

北海道の消費者ら きょう組織設立

 北海道では消費者、生産者団体、研究機関、市民団体の関係者らが15日、「北海道たねの会」を立ち上げる。種子について多くの人に知ってもらうため、講演会やシンポジウム、種子を学ぶ道内見学ツアー、大豆など種子を食材にした料理教室、道議会傍聴なども検討している。(石狩中央)

日本農業新聞

【関連記事】

「夏越ごはん」で米消費拡大 雑穀と野菜 新たな行事食  提供店が倍増(日本農業新聞)

 夏の新たな行事食「夏越(なごし)ごはん」を扱うスーパーや飲食店が広がっている。雑穀と夏野菜を使ったご飯で、季節感が出せるメニューとして、今年は全国1400店舗が採用。前年から倍増した。提唱する米穀機構は、今年からレシピ動画で作り方を紹介し、家庭での米の消費拡大も狙う。

 夏越ごはんは、1年の折り返しとなる6月30日の「夏越の祓(はらえ)」の神事になぞらえた行事食。神事に使う茅(ちがや)の輪をイメージした、丸い夏野菜のかき揚げを雑穀ご飯に載せて、たれをかけたメニューだ。米穀機構が米の消費拡大策として普及に取り組み、今年で4年目となる。

 イオンリテールは本州、四国のイオン400店舗で27日から7月1日まで、きびやあわなど雑穀を使った夏越ごはん(321円)、かき揚げ(138円)など3品を販売する。「季節性が出しやすい。夏の食文化の提案にもなる」(同社)という。首都圏に展開するマルエツ、東急ストアなども販売する。

 外食では、プレナスが19日から7月3日まで、定食チェーン「やよい軒」の全国350店舗で、十六穀米にオクラとニンジンのかき揚げを載せた夏越ごはんと豚しゃぶの定食(790円)を提供する。当初、東京都内の店舗で始めたが、全国販売に踏み切った。

 同社は「季節感が出せる上、ご飯を食べて夏を乗り切る取り組みの趣旨にも賛同する」と話す。

 米穀機構は専用ウェブサイトでレシピ動画を公開し、家庭での消費拡大も目指す。「特別な食材がなくても、雑穀と夏野菜で手軽に取り組める」という。30日には東京都の赤坂氷川神社で夏越ごはんを無料で提供し、都内の神社78社で雑穀米とレシピを配布する予定。

日本農業新聞

【関連記事】

母牛と長期間放牧 ストレス減り増体 7・5カ月離乳 3カ月を50キロ上回る 農研機構(日本農業新聞)

 周年親子放牧技術を研究している農研機構・東北農業研究センターは長い期間、子牛を母牛と一緒に放牧すると、子牛のストレスが少なく、発育が良くなることを突き止めた。「省力低コストな周年親子放牧の可能性が明らかになった」としている。

 同センターでは、耕作放棄地を活用した周年親子放牧は舎飼いより省力的で、収益性が高い子牛生産が見込めることから技術の開発に取り組む。

 試験では、放牧を想定して黒毛和種の親子7組で実施。舎飼いで粗飼料を与える条件で、3カ月離乳する区と、長期放牧を想定した7・5カ月離乳区を比較した。

 子牛が1日に食べる飼料の量は、両区とも差はないが、7・5カ月区の増体量は、3カ月区を上回った。7・5カ月齢で体重差は約50キロだった。飼養標準に基づく標準的な増体を上回る成績だった。

 栄養状態の目安となる血中の遊離脂肪酸濃度やコレステロール濃度では、3カ月区の子牛は栄養状態が悪かった。液状飼料から固形飼料への切り替えが7・5カ月区はスムーズで、ゆっくりルーメンが発達したとみる。同センターは「長期放牧は、母乳を摂取し栄養分が取れる。母牛が世話をすることでストレスが減り、結果的に発育が良かった」と説明する。

 高齢化で繁殖農家が減り、子牛が不足し、もと牛価格が高止まりしている。周年親子放牧は畜舎不要で初期投資が少なく、新規参入者も取り込みやすい技術とみる。

日本農業新聞

【関連記事】

皮使って “ジビエ家具” 岐阜県高山市・牧野泰之さん(日本農業新聞)

 岐阜県高山市の家具職人、牧野泰之さん(48)が地元の猟師と連携し、イノシシや鹿の革製品の商品化を進めている。飛騨高山地域の野生鳥獣の肉(ジビエ)の皮を加工し、クッションや椅子などの家具に利用する。昨年から生産を始めた飛騨牛の革製品と合わせて「HIDA Leather(ヒダレザー)」のブランド名で、売り出す計画だ。

 同市内には解体処理施設が複数あり、肉の活用は進む一方、骨や皮の多くが廃棄されている。これまでナラ材や飛騨牛の革など、地元の素材で家具を作ってきた牧野さん。「地域の資源を有効利用したい」と狩猟関係者に声を掛け、皮を提供してもらうようになった。

 試作では高山市の猟師、今井猛さん(68)がさばいたイノシシと鹿の皮を県外の業者に委託し、なめし加工した。現時点で、染料なしで革を白く仕上げる「白なめし」と、黒系、茶系の3種類を試作。今後は、クッションや椅子に使う予定だ。牧野さんは「野生ならではの色むらや傷も魅力。飛騨の新たな特産にできるよう、事業を練っていく」と意気込む。

【関連記事】