アルペン、突然300人リストラに至った裏事情(東洋経済オンライン)



1/14(月) 5:00配信

東洋経済オンライン

 「スポーツデポ」「アルペン」「ゴルフ5」などのスポーツ用品店を展開するアルペンが1月9日、45~64歳未満の社員を対象に、社員(アルペンと子会社ジャパーナ)の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表した。

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 アルペンと言えば、1972年に名古屋市でスキーのプロショップとして設立以降、スキーブームともに成長してきた会社だ。テレビCMの影響もあって、社名を聞くと冬のゲレンデを連想する人も多いだろう。

 ただ現状、スキーやスノーボードなどウィンタースポーツ用品のグループ全体の売り上げに占める割合は5%未満。過半を占めるのは、野球、サッカー、スポーツアパレル、アウトドアなど一般スポーツ用品だ。

■7~9月期は上場来初の赤字に

 アウトドア関連は好調ながら、野球やサッカー、テニスなどの競技スポーツはここ数年、中学や高校の部活に参加する学生が減少し、市場が縮小している。加えて、ネット販売との競争で値引き販売が常態化。2018年は販売ピーク期である夏場に猛暑や豪雨、台風などの自然災害が重なったことで、レジャー関連用品の需要が低下し、業績悪化に拍車をかけた。直近2018年7~9月期の決算は、2006年の上場来初の赤字に転落している。

 同業で「スーパースポーツゼビオ」「ヴィクトリア」などの店舗を展開するゼビオホールディングスなどと比べると、アルペンは自社ブランド商品の占める割合が全取り扱い商品の4割と高い。

 アルペンは創業当初から自社商品の開発に取り組み、ウィンタースポーツ用品では「キスマーク」や「ハート」、ゴルフウエアの「コラッジオ」、競技スポーツ用品からスポーツカジュアルウエアの「イグニオ」など11のブランドを展開。スポーツメーカーの商品と比べて低価格でありながら、品質にこだわった競争力のある商品で利益を稼いできた。

 だが、ユニクロ(ファーストリテイリング)や、最近では作業服のワークマンなどが高機能、低価格のスポーツウエアやアウトドア商品を展開し人気となっている。スポーツ用品販売のボーダーレス化は加速している。

 5年ほど前まで、アルペンの売り上げの約3割を占めてきた利益率の高い自社ブランド商品は直近、2割程度にまで落ち込み、2013年度117億円だった営業利益は18年度30億円と、上場来の最低水準にまで収益力は悪化している。今回の希望退職者募集はこのコスト構造を改善するためであり、アルペン本体と自社ブランド商品開発を行う子会社ジャパーナ社員の約1割にあたる希望退職者募集に踏み切った。

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