プロ野球界を変える裏方たちの最新転職事情(東洋経済オンライン)



10/13(土) 11:00配信

東洋経済オンライン

 2004年、オリックスによる近鉄の吸収合併に端を発したプロ野球再編問題の前後から、パ・リーグ球団を中心に球団改革が始まってから早14年。ここへ来て、2つの会社が外部から球団や周辺事業会社に人材を紹介するサービスの提供を開始した。

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 1社はパ・リーグ6球団共同出資で設立されたマーケティング会社・パシフィック・リーグ・マーケティング(以下、PLM)で、ブランド名はPLMキャリア。有料職業紹介事業のライセンスを取得し今年7月に営業を開始している。

 もう1社はプロ野球のデータ解析を手掛けるDELTAで、今年9月にライセンスを取得、求職者の登録受け付けを開始した。

■目指すはフィルタリング機能

 日本のプロ野球の球団職員は、親会社からの出向者とプロパー社員で構成され、プロパー社員はその球団所属の元選手と縁故採用者に限られ、球団が職員を公募することは皆無というのがかつての姿だった。

 今では、一部の球団で球団改革を進める過程で外部人材の活用が飛躍的に進み、その成果を目の当たりにした他の球団にも外部人材の活用が広がるという好循環が起きつつある。

 すでにアメリカでは、プロスポーツチームの経営会社に、実業界から高学歴の人材が流入するようになって久しい。

 スポーツビジネスの世界で働きたい人に対する門戸も開かれており、GM(ゼネラルマネジャー・球団代表)をはじめとする職員が選手をも凌ぐ高額の報酬を手にするなど、スポーツビジネスはドリームジョブとしての地位を確立している。

 日本においてもプロスポーツの世界、とりわけプロ野球界で働きたい人は数多くいる。

 今年2月と5月に開催された、パ・リーグ6球団の合同就職説明会も大盛況だったし、近年多数開催されているプロスポーツビジネス関連のセミナーには、受講料が1回1時間半~2時間程度でも数千円~数万円と高額であるにもかかわらず、受講者が殺到している。

 一方、職員を公募している球団は限られる。新卒を定期的に公募で採用しているのは、北海道日本ハムファイターズ、東北楽天ゴールデンイーグルス、福岡ソフトバンクホークス、横浜DeNAベイスターズ、広島東洋カープ、読売巨人軍の6球団で、これに今年から採用を開始した千葉ロッテマリーンズを加えて7球団。

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