学校が「実力を育てる場所」に変わるべき理由(東洋経済オンライン)



 2020年、日本の教育が一変します。学校で子どもに何を教え、どのような学力を育成するかを定めた「学習指導要領」が新しくなるからです。教科書や入学試験もこれに沿ってつくられ、小学校では2020年、中学校では2021年、高校では2022年から実施されます。新たな学校教育の幕開けです。

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 社会構造は今、産業革命以来の大きな転換期を迎えています。モノの生産を礎とする産業社会から、知識の創造と活用が駆動する知識基盤社会へという変化です。この流れを受けて、世界的な規模で教育改革が進行しています。学習指導要領を刷新するのも、新しい時代に対応するためです。

■近代の学校では工夫・創造・疑問が「嫌われる」

 そもそも、今日まで続く近代の学校制度は、18世紀イギリスに端を発する産業革命を契機として徐々に整備されていきました。産業革命は、それまでの農業社会から工業生産を基軸とする産業社会へという社会構造の一大転換をもたらします。

 農業社会では、気まぐれな自然に翻弄される不安定な状況下での生産・労働を余儀なくされましたが、だからこそ人々は身の周りで生じるすべての出来事に注意を払い、思慮深く考えを巡らせ、よりよいあり方を求めてつねに工夫を怠らず、互いに協力して日々の生活や仕事の改善にあたりました。

 一方、産業社会は、人為に基づく計画的で安定的な生産・労働環境を人々にもたらしましたが、それは同時に、自分の才覚をかけた工夫を求められもしなければ認められもしないあり方へと、人々の精神を導く契機ともなりました。

 チャップリンが映画『モダン・タイムス』で描いたように、産業社会は、産業機械のように単純で定型的な労働を淡々と遂行できる能力と心性を人々に求めたのです。

 この新たに生じた労働需要に対し、大量の人材を効率的に供給する社会装置として整備されたのが近代の学校です。

 そこでは、教師から教わった「正解」をそのままの形で保持し、迅速かつ正確に再生することが「学力」の中核となりますが、それは当時の工業生産の特質と酷似しています。自らの意思で工夫や創造を試みたり、いわんや疑問を差し挟んだりすることは、疎んじられこそすれ決して歓迎されません。

 テストでは自分の頭で考えたことではなく、先生から教わったことや教科書に書いてあるとおりの答えが評価されたのも同様の理由によります。教師に質問を繰り返したがゆえに、わずか3カ月で放校処分となったエジソンの逸話は、近代学校の独特な風土をよく象徴しています。

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