スマホ普及で大ピンチ、手帳老舗の生きる道(東洋経済オンライン)



 もうすぐ新年度。手帳の新調を考えている人も多いのではないだろうか。手帳メーカーといえば、シェア1位の高橋書店や「NOLTY」ブランドを擁する日本能率協会が強いが、九州で創業100年を超す老舗メーカーが気を吐いている。システム手帳「ダ・ヴィンチ」の販売元であるレイメイ藤井(福岡市)だ。

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 近年、スマホの普及やペーパーレス化にともない、文具業界は頭打ちだ。また、同社が手掛ける文具卸売り事業についても、「アスクル」や「アマゾン」といったEC事業者が法人向け販売を伸ばしていることで先行きが明るいとは言えない。

 こうした中で、レイメイ藤井は過去5年、売上高を伸ばし、利益率を上げることに成功している。

 九州の中堅企業が、どうやって逆風の中で利益成長を続けてきたのか。同社の歴史をひもとくと、強さの理由が見えてきた。

 レイメイ藤井は、1890(明治23)年に熊本市新町で創業。字を書いたり、食品や薬などを包んだりする和紙をはじめ、ペン先などの欧米文具を取り扱っていた。明治時代は教育制度の変革期でもあったため、習字紙やノート、文房具などの需要を取り込み、取り扱い商材を拡大させていった。

 印刷会社向けの洋紙卸や、企業・官公庁向けの文具販売を中心とし、戦後から高度経済成長期にかけてはオフィス需要の増加から、オフィス用品、オフィス家具、計算機、事務機器などにも領域を拡大していった。同時に、九州一円に営業拠点を開設し、文具専門店や量販店向けの卸事業部門も大きく成長した。

 今となってはプライベートブランドという言葉が定着しているが、レイメイ藤井は昭和初期から自社ブランド商品を持つことにこだわり、オリジナルの半紙などを販売していたのだという。時代が大正から昭和に移り変わる際に、「明け方」「夜明け」という意味の言葉、“黎明(れいめい)”をブランド名に選んだ。

 5代目・藤井輝彰、そして6代目・藤井邦宏は、学童文具などのオリジナル商品の開発に再びスポットを当てた。1973(昭和48)年に文具製販事業を事業の柱の一つと位置付けてレイメイ事業部を発足、開発拠点を東京に設けたのだ。時代が昭和から平成に移る“黎明期”にはコーポレート・アイデンティティを再構築。社名を「レイメイ藤井」に変更し、ロゴマークも一新した。

■手帳事業は1980年代に開始

 現在の代表商材になっている手帳の開発販売を始めたのは、1980年代に入ってから。日本で英国製手帳「ファイロファックス」が1984年に発売され、脚光を浴びた。その人気と可能性に注目した同社は、翌1985年に「ウォルターウルフ」のブランドでシステム手帳の開発・販売を開始した。その後もミドル・ハイゾーンを狙い本革製システム手帳の開発に取り組み、同社の主力商品「ダ・ヴィンチ」を1996年に投入した。

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