再生医療とロボが連携、厚労省が治療融合研究スタート(日刊工業新聞電子版)



■リハビリロボで相乗効果

 厚生労働省は、再生医療と最先端のリハビリテーション技術を融合した研究を2018年度にも始める。日本の再生医療技術をめぐっては、例えば他人由来のiPS細胞を用いて加齢黄斑変性患者への移植手術を行うなど、世界でもトップレベルにある。これに医療用ロボットなど、革新的な技術を組み合わせることで、再生医療治療後のリハビリなどに応用するなど、相乗効果創出を狙う。

 再生医療の研究開発では、医療機器メーカーやベンチャー企業、アカデミアなどが脊髄損傷や脳梗塞、パーキンソン病などに対して研究開発を進めている。一方、医療用ロボットの一例としては、サイバーダインによるロボット技術を使ったアシストスーツ「HAL」がある。

 このほか、さまざまな企業が脳波を解析してロボットなどを動かしたりする「ブレイン・マシン・インターフェース(BMI)」といったコンピューター技術の開発に取り組んでいる。

 厚労省は、こうした医療用ロボットやコンピューター技術を再生医療治療後のリハビリなどに応用し、組み合わせることで再生医療の治療効果の増強を図る。相乗的な効果が見込める研究を公募して支援する考え。

 また、医療の研究成果を実用化する際に、最新の科学的知見から品質や有効性、安全性を予測、評価、判断する「レギュラトリーサイエンス」も推進する。

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