2017年度の玩具市場、売上高トップは任天堂(帝国データバンク)



 12月に入りクリスマスに向けて、子供たちへのプレゼント用をはじめ、各種おもちゃの購買意欲が高まる。また、近年では大人でも楽しめるハイテク玩具なども増えるなか、消費者の年齢の枠も広がっており、購買層にも変化がみられている。そうしたなか、2017年9月には米・トイザらスが経営破綻、今年6月までにアメリカ国内の全店舗を閉鎖し、大きな話題となった。

 帝国データバンクでは、企業概要データベースCOSMOS2(147万社収録)から、2014年度~2017年度まで4期連続で決算業績が判明している国内玩具関連企業2515社を抽出し、その実態を調査。
玩具(各種おもちゃ・娯楽用品、テレビゲーム機、人形など)の製造、卸、小売を主業とする企業を「玩具関連企業」として定義し、売上高規模別、地域別、業歴別、増収・減収動向について分析した。

 なお、同様の調査は2015年7月30日以来2回目となる。

 ※構成比や前年度比は小数点第2位を四捨五入している

玩具製造の売上高合計は前年度比113.4%増

 玩具の製造、卸および小売を主業とする企業(2014年度から2017年度まで4期連続で業績が判明しているもの)は、全国に2515社判明。うち、製造は474社、卸は1147社、小売は894社となっている。

 2017年度の売上高合計は4兆2008億円で前年度比23.9%の増加。製造・卸・小売それぞれを見ると、製造は1兆1409億円で、前年度比113.4%増と大幅に上回った。卸は2兆5509億円(前年度比8.7%増)、小売は5089億円(同0.3%増)と製造・卸・小売の全てで前年度を上回った。

 製造業では任天堂(株)が、2017年3月に発売した「Nintendo Switch」の好調から売上高が9784億9600万円で前年度比169.3%の大幅増加、製造業全体を牽引し大きく前年度を上回った。しかし、任天堂を除く玩具製造業者473社の売上高合計を見ると、1624億8800万円(構成比14.2%)で前年度比5.2%減となっている。卸に関しても任天堂の関連会社が好調のため卸全体を底上げした。小売は小幅な増加にとどまっているものの、唯一の3年連続の前年度比増加となった。

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